山本さんは、長野県のりんご農家の出身。24歳で独立後、コワーキングスペース、オーガニック小売店、地方施設の再活用支援、大手企業の新規事業コンサルティングなどの事業を経験してきました。第一子の誕生とコロナ禍での妊娠・出産を契機に、2021年に同協会を設立しました。きっかけは、妊娠中の妻の「どうして妊婦の食事ってこんなに大変なんだろう？」という言葉です。食品関係の企業に相談すると「少子化でマタニティという対象はビジネス的な魅力が薄い」とのことでした。それを踏まえ、妊婦側とメーカー側のギャップを埋めて、WIN-WINな状態を作れないかと妻と議論した出来事が基となっています。

山本さんは、妊婦の食事の不安やストレスの解消も目標にしています。情報も商品もあふれた世界では「何を選んでいいかわからない」という悩みを、協会がフィルターになることで解消できたらと考えています。

妊娠中はあらゆる変化が起こり、本人や周りの方々が孤独や不安を感じることも多くあると思います。山本さんたちは食でのサポートをきっかけに、一人でも多くの妊婦に寄り添っていきたいとのことでした。

具体的には、妊婦が避けるべき原材料を含まない食品に「マタニティフードマーク」を付けることにより、知識がない方でも一目で見分けることのできる「マタニティフード認定」制度を展開しています。

同時にママ・ファミリー向けにビジネス展開したい企業のコミュニティを形成しており、わずか5年で700社ほどの企業が参画しています。

認定制度は、5年間で2500商品をマタニティフードとして認定しました。妊婦からは「もっと早く知りたかったです。すごく助かります」「実は迷っていたので食べ物を選びやすくなりました」「（周りの方が）妊娠中の家族のための食品選びが快適になりました」との声をいただけたことが成果です。

今後は認定マークを誰もが知るものにするため、認知度の向上が課題の一つといいます。700社の契約企業と多数のビジネスパートナーも含め、少子化など関係なく、妊婦やベビー、ファミリーがさらに快適に生活できるような社会を作っていこうとしていることが印象的です。

ビジネス的な効率性や正しさだけではなくて、未来に向けて必要なことに向き合っていこうと動ける方がこれほどたくさんいることが、山本さんの活動の中での勇気になっているといいます。

マタニティフード認定商品が2万点に達すると、日本のどこにいる妊婦でも日常の動線の中に認定商品がある状態が作れると、山本さんは考えています。アレルギー表示のように誰もが知っているマークにし、妊婦でもそうでない方でも、その食品を妊婦が食べてよいかどうかを一目で判断できる世界を作っていきたいそうです。

「子どもや家族の未来に安心を届けたい」。その思いを持つ全ての方へ。私たちは、“選択肢の多すぎる時代”にこそ、「安心して選べる社会」を築きたいと願っています。企業・個人問わず、ぜひこのムーブメントに加わっていただけたら幸いです。

何より驚いたことは、一般社団法人で年商1億円を超えていることです。「理念と利益の追求なのです。どんなに良いビジョンを描いていても、補助金やボランティアに頼り過ぎずに稼働する団体でいたい。そう思っています」。山本さんの言葉に、深く共感し深くうなずきました。していただいたことには、相応のお礼を形にすることをもう令和の時代には、自覚する必要があるのかもしれません。

働きたいと願う600名の妊婦さんと、産後のお母さんたちにも雇用を生み出し、わが子をだっこして商談に行ってもらう。マタニティフード業界に一石を投じる、新たな仕組みを築き上げたのは山本さんです。これからも日本の常識を変えてください。先陣切って、変えてください。ずっと応援しています。